毎日、睡眠はしっかりとれていますか。睡眠時無呼吸症候群（SAS）や慢性呼吸器疾患（COPD等）向け医療機器を製造・販売するレスメド株式会社（東京都港区）が実施した「レスメド世界睡眠調査2026」によると、日本人の平均睡眠時間は4年連続で世界最下位でした。
この調査は、米国・中国・インド・日本など13カ国約3万人を対象として、2025年12月～2026年1月にCintにより実施され、日本では1500人（男性723人、女性773人、ノンバイナリー／ジェンダー・ノンコンフォーミング：4人）が回答しました。
眠れない日本、広がる「睡眠リテラシー」の格差
日本の平均睡眠時間は「6時間23分」で4年連続で最下位でした。睡眠時間は「6時間」（34％）が最多で、世界全体のボリュームゾーンである7〜8時間を大きく下回りました。さらに、「熟睡できた日が週に0日」と答えた人は8％となり、世界平均（5％）を上回るなど、睡眠の質にも課題を抱えていることがわかりました。
睡眠に関する知識面でも大きな課題があります。「質の高い睡眠が健康寿命を延ばす」と知っている割合は63%で、世界平均（84%）を大幅に下回り、世界最下位。睡眠不足が糖尿病や心血管疾患などの慢性疾患につながるリスクの認知度も60%と低く、世界平均（77%）を下回り最下位でした。
使用している快眠グッズについて聞いたところ、「何も使っていない」が日本は57%（世界平均29%）。次いで「遮光カーテン」が日本・世界ともに20%で続きました。
快眠のために行っている習慣については、「なにもしていない」が日本は38%（世界平均18%）となりました。世界のトップ3をみると「テレビを見る」（32%）、「温かいお風呂」（28%）、「読書」（25%）。日本では、「温かいお風呂」（34%）、「テレビを見る」（11%）、「読書」（10%）でした。
疲れていても出勤——職場に広がる「プレゼンティーズム」
次に、「十分な睡眠が取れないと、仕事の集中力やパフォーマンスに影響が出ますか」と聞いたところ、同意したのが「世界」（67%）、「日本」（49%）でした。
また「上司は私の健康全般を気にかけてくれる」と答えた割合は日本が26%（世界平均46%）、「職場の文化が休息と回復を優先している」は24%（世界平均44%）にとどまっています。睡眠や健康の問題を職場で共有・解決できる環境が十分に整っていないと感じている労働者が多いことがわかります。
「質の悪い睡眠で疲れがとれず病欠したことがありますか？」という問いに、日本では62%が「一度もない」と回答。世界平均の30%と比較して際立って高い数値となっています。これは体調不良でも無理をして出勤する「プレゼンティーズム」に日本人が陥っている可能性を示唆しています。プレゼンティーズムとは、WHO（世界保健機関）が提唱した概念で、心身の不調を抱えたまま就労することで労働パフォーマンスが低下している状態を指します。
「睡眠離婚」大国ニッポンに潜むリスク
「週に何日、パートナーと別々に寝ていますか？」の問いに、パートナーと一緒に寝ない「睡眠離婚」の割合は57%と世界一です。
睡眠環境を分けることは、お互いの休息を守るための選択肢の一つです。しかし、一方でパートナーのいびきや無呼吸は、睡眠時無呼吸症候群（SAS）など深刻な疾患のサインである可能性があります。別々に眠ることで、こうした健康上のSOSを見落とすリスクも潜んでいることを忘れてはなりません。
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今回の調査結果は、日本社会全体で睡眠を「個人の問題」としてではなく、社会的・医療的な課題として捉え直すきっかけとなるかもしれません。まずは自分自身の睡眠を振り返り、必要であれば専門家への相談も視野に入れることが、より健やかな毎日への第一歩となるでしょう。
【出典】レスメド株式会社
