困窮を経験した単身生活者の多くが、家賃や食費を削ってでも「通信手段の維持」を優先――そんな調査結果が株式会社アーラリンク（東京都豊島区）が運営する『誰でもスマホ』による「生活実態」に関する調査でわかりました。なぜ通信の維持にこだわるのか、調査では、社会からの孤立に対する防衛策としての実情を浮き彫りにしています。
調査は、一定期間携帯電話を持てなかった経験がある全国の男女604人を対象として、2026年2月～3月の期間にインターネットで実施されました。
まず、「今後、生活費が厳しくなった場合、最後まで支払いを優先するもの」を尋ねたところ、「スマホ代（通信費）」（233人）が最も多く、次いで「家賃」（150人）、「食費」（118人）が続きました。
回答者からは、「1.スマホ代 2.家賃 3.光熱費 4.食費 この優先順位で生活すること」「今の時代スマホが命綱です。連絡できないと不安になります」といった切実な声が寄せられており、こうした傾向は、動画視聴やSNSなどの娯楽を目的とした「スマホ依存」によるものではなく、過去に携帯電話を持てなくなったことで、仕事の面接すら受けられず、行政への相談もできずに社会から孤立する絶望を一度味わった経験から、「あの身動きが取れなくなる状況に二度と戻りたくない」という切実な思いによる防衛策としての実態が示されています。
生活が立ち行かなくなった際、支援窓口への相談や身元を証明する手段が必要となりますが、通信料金の滞納履歴によって新たな携帯電話の契約ができない「審査の壁」が立ちはだかります。
実際に、行政の支援や窓口を頼ろうとした際に、多くの人が「スマホがないことで予約や相談を断られた」（235人）と回答しており、最も支援を必要とする局面において、電話番号がないこと自体がアクセスを阻む要因となり、孤立を一層深めるという状況が生まれています。
また、電話番号がない、あるいはSMS認証ができないという理由で、「日雇いや単発バイトなどの応募・採用を断られた経験がある」と答えた人は280人にのぼりました。
新しくアパートを借りる際の契約や緊急連絡先への登録、仕事に応募した際の面接日時のやり取り、あるいは急病時の病院への連絡など、誰もが日常的に行う手続きのほとんどが「連絡可能な電話番号を持っていること」を前提として回っています。
「衣食住」さえあれば生活できるという認識と、実際には「通信」がなければその衣食住を整えるスタートラインにすら立てないという矛盾が、優先順位の逆転を引き起こしています。
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これらの調査結果を踏まえて同社は、「住居や食事よりも『スマホ代』を優先する単身生活者の姿は、通信インフラが現代の生活基盤そのものとして機能していることを示しています。本来であれば労働参加や自立が可能であったはずの人々が、社会システムからこぼれ落ちてしまうことは、看過できない社会的な機会損失を生み出しています」とコメントしています。
