28日に“辞意”を表明した安倍晋三首相。持病である「潰瘍性大腸炎」の再発により職務継続は困難と判断したからだといいます。2007年にも同じ病気の悪化が辞任につながりました。安倍首相を襲った潰瘍性大腸炎はわが国の指定難病の一つです。
潰瘍性大腸炎ってどんな病気？
潰瘍性大腸炎は大腸の粘膜にびらんや潰瘍ができ、炎症を起こす疾患です。炎症部位は大腸だけです。症状としては激しい下痢や腹痛が起こり、中には下血を伴う下痢だったりもします。血便を見て、驚く人も少なくありません。症状が進めば、発熱や体重減少、貧血などの症状が起こりやすくなります。
日本での潰瘍性大腸炎の患者数は難病情報センターによれば、16万6060人（平成25年度末の医療受給者証および登録者証交付件数の合計）で、人口10万人あたり100人程度ですが年々、増加傾向にあり、現在は推定２２万人と言われています。これまで発症年齢の中心が20代で「若者に多い病気」といわれてきました。安倍首相は10代後半で発症したといわれています。ところが近年は子どもから中高年でも多くの人が発症しているので、年齢問わず要注意です。
いまだ発症原因は不明、食生活の変化か？
家族内での発症も認められ、何らかの遺伝的因子が関与していると考えられるかもしれません。また、腸内細菌の関与や自己免疫反応の異常、あるいは食生活の変化などでも引き起こされているという専門家の声もありますが、解明には至っていません。そのため、いまだ原因は不明なのです。
気になる治療法は？
薬による内科的治療が行われることが多いといえます。重症の場合や薬物療法が効かない場合には手術になることもあります。治療をきちんと続ければ、多くの患者さんは症状の改善や寛解（全治ではないが、病状が治まっておだやかである）を維持することができます。ただし、再発することも少なくありません。寛解を維持するためには継続的な内科治療などが必要となるかもしれません。重症の患者さんもいますが、多くは軽症から中等症の患者さんです。
潰瘍性大腸炎は国が定めた「指定難病」のため、治療にかかった医療費の一部は医療費の助成が受けられる制度があります。
潰瘍性大腸炎も早期発見が大切です。症状で気になるところがあれば、専門医に診てもらいましょう。
