昨今のマンション価格高騰や物価上昇は、住宅購入検討者の意識や行動にどのような影響を与えているのでしょうか。タカマツハウス株式会社（東京都渋谷区）が実施した「住宅購入の検討の変化」に関する調査によると、マンション購入を検討している人の約4人に1人が「戸建てを検討」していることがわかりました。
調査は、東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県に居住し、住宅購入を検討している世帯年収1000万円以上の20～50代1000人を対象として、2026年3月にインターネットで実施されました。
まず、「現在、購入を検討している住宅の種別」を尋ねたところ、30～50代は「新築分譲マンション」（30代62.8％、40代57.3％、50代50.0％）と「新築一戸建て」（同51.7％、53.9％、44.1％）が上位となった一方、20代では「中古分譲マンション」（45.9％）が最多となる対照的な結果になりました。
また、「住宅購入を検討し始めた理由」としては、30～50代は「現在の住まいが手狭になった」（同53.0％、43.6％、31.3％）が最多となり、20代では「資産形成・インフレ対策、または住宅ローン金利の動向」（39.3％）が最多となり、結婚や出産といったライフステージの変化を待つのではなく、物価高や金利上昇といった先行きの見えない経済状況に対し、今のうちに不動産資産を所持しようという考えが若年層に広がっていることがうかがえました。
続けて、「住宅購入を検討する上での懸念点」を聞いたところ、「物件価格が予算を上回ってしまうこと」（48.5％）、「近隣住民の属性が気になること」（39.1％）、「アフターフォローの質や管理費や修繕積立金の上昇リスク」（35.6％）が上位に。
そこで、「住宅価格の高騰や社会情勢の変化を受けて、検討条件に変化はありましたか」と尋ねたところ、20代と30代は「希望エリアを広げた」（20代41.0％、30代41.3％）や「住宅種別の幅を広げた」（同32.8％、44.6％）が上位を占めた一方、40代と50代では「予算を引き上げた」（40代40.2％、50代34.1％）が最多となりました。
こうした条件の変化の中で、20〜40代は「当初はマンションだったが、現在は戸建ても検討している（または戸建てのみを検討している）」（20代37.7％、30代33.6％、40代25.6％）という回答が多くなった一方、老後の生活を見据える50代では「当初からマンションで、現在も変わらない」（33.4％）が最も多く、終の住処として広さよりも「駅からの近さ」や「管理の手軽さ」といった利便性が優先されている可能性がうかがえました。
では、マンションからシフトした層を含め、検討者は「戸建て住宅」のどのような点が魅力に感じているのでしょうか。
この質問に対しては、「管理費や修繕積立金などの固定費が毎月かからない」（48.7％）、「土地という資産が手元に残る」（40.5％）、「災害後の修繕やリフォームなどを、自分自身ですぐに判断ができる」（39.3％）が上位に挙がりました。
なお、「住宅を資産として考えた場合に重視すること」については、「立地重視」（55.7％）、「実利重視」（42.5％）、「居住価値重視」（28.9％）が上位となり、将来の資産形成の手段としてシビアに評価する、現代の購入検討者の視点が浮き彫りになりました。
