日本で働く人の6割近くが「休み不足を感じていない」――そんな調査結果が、オンライン旅行サイト『エクスペディア』の「有給休暇・国際比較調査 2022」で分かりました。また、「休暇中に連絡を遮断しない」と回答した割合は4割弱と日本が突出して高くなっていることも分かったそうです。
調査は、北米・中南米、欧州、アジア太平洋地域に居住する男女1万4527人を対象として、2023年2月～3月の期間にインターネットで実施されました。
調査の結果、「休み不足を感じていない」と答えた割合は、「タイ」（62％）、「日本」（57％）、「ニュージーランド」（46％）、「英国」（44％）、「カナダ」（43％）、「香港」（39％）、「米国」（37％）という結果になりました。
なお、「休み不足を感じている」と答えた割合を日本だけでみると、2021年は55%であったのに対して、2022年では43％と大幅に減少していることが分かりました。
続いて、「有給休暇を取得する頻度」を調べたところ、「日本」（39％）、「香港」（25％）、「フランス」「ニュージーランド」（いずれも7％）という結果に。日本の割合は、世界で最も多くなっており、まとめて休むよりも、定期的に短期間休むほうが日本の働き方に合うことがうかがえました。
また、「週休3日制度」について、「仕事の日に長時間労働をすることになるから導入してほしくない」と答えた割合をみると、「日本」（11%）、「シンガポール」（10％）、「台湾」「メキシコ」（いずれも9％）の順となり、日本で働く人の中には休むことより、仕事が溜まってしまうことを恐れている人が多く、まとまった休暇よりも、定期的に短期間の休暇を取得する方が日本の働き方に合っていることがうかがえます。
次に、「有給休暇の取得に対する上司の協力体制」については、58％の人が「上司が休暇取得に協力的」と回答。この割合は2020年の65%には及ばないものの、2021年の50%からは8%上昇しており、2019年4月に有給休暇の取得が義務化され、上司や職場の協力体制も徐々に改善されていることが見て取れました。
最後に、「休暇中の連絡」について、「連絡を遮断しない」と答えた人の割合をみると、2021年と比較すると5%ほど下がってはいるものの、「日本」（38％）が突出して高くなり、2位の「シンガポール」（15％）より2倍以上高い数値となっていました。同社は、「上司や職場の協力体制が整ってきていながらも、やはりまだ休暇を取得することに対する後ろめたさがあるようです」とコメントしています。
以下、「ドイツ」「ニュージーランド」（いずれも14％）、「カナダ」（13％）、「英国」「フランス」（いずれも12％）が続く結果となりました。
