ドライブ中の急な尿意に襲われた30代会社員のAさんは、すがるような思いでロードサイドのコンビニエンスストアに駆け込みます。店内に入ると、トイレのドアには「ご利用の際はスタッフにお声がけください」「お買い物のお客様専用です」という貼り紙が掲げられていました。
しかし、レジは長蛇の列で声をかける余裕はなく、我慢の限界が迫っていたAさんは無断でトイレを借りてしまいます。用を済ませてホッとしたものの、Aさんは店を出る際、痛烈な後ろめたさを感じたのでした。
SNS上でも「コンビニのトイレ問題」は繰り返し議論を呼んでいます。公共インフラとして開放すべきという声がある一方で、店側からは「水道代や清掃の手間を考えれば、買い物は当然のマナー」という切実な訴えもあがっています。
では、実際のところ大手コンビニの公式ルールはどうなっていて、店側の断りを無視して利用した場合、法的リスクはあるのでしょうか。セブンイレブン、ファミリーマート、ローソンの広報担当者と、ベリーベスト法律事務所に所属する弁護士の齊田貴士さんに聞きました。
コンビニ3社の「公式ルール」は？
まず気になるのが「声かけ」や「購入」がトイレ利用の条件として義務付けられているかどうかです。3社からの回答は以下の通りです。
▽セブンイレブン
『店舗の状況によっては防犯や衛生管理の観点から、従業員にお声がけいただくようお願いをしている場合や、特定の時間帯のみのご利用とさせていただいている場合等がございます。お客様が快適にご利用いただける店舗環境の提供に努めており、お客様からのご懸念、ご要望等を真摯に受け止め、今後の店舗運営の参考とさせていただきます』
▽ローソン
『利用前の声掛けや商品の購入をトイレ利用の条件として義務付けていることはございません。ただ店舗のトイレの開放については、オーナーさんの判断となっています。お客様サービスの一環として、日々の清掃や備品の管理は各店舗が担っておりますので、その点をご理解いただき、マナーを守ってトイレをご利用いただきますようお願いいたします』
▽ファミリーマート
『トイレは、基本的にお客さまのご利用を可能としております。ご利用時については、各店舗でお客さまが気持ちよく安全にご利用いただけるよう、清掃、維持管理に務めております』
以上のように、各社に共通していたのは「購入や声かけを一律の義務とはしていない」という点でした。基本的にはお客さまが利用できるものとして開放されているようです。
一方で、防犯や衛生管理の観点から、従業員への声がけをお願いしていたり、特定の時間帯のみの利用に制限していたりするケースも現場レベルでは存在するといいます。貼り紙でのルール案内は本部の一律方針ではなく、各店舗・オーナーの判断によるものである可能性が高いようです。
「無断利用」は犯罪になるのか？弁護士の見解は…
—店員への声掛けをしないままトイレを利用したことで、建造物侵入などの罪に問われる可能性はあるのでしょうか？
単にトイレを無断使用しただけでは、建造物侵入罪や業務妨害罪が直ちに成立することは考えにくいです。しかし、「関係者以外立ち入り禁止」や「無断使用禁止」と明示されているトイレに許可なく立ち入った場合には問われるリスクが生じます。
また、トイレ使用に対して店員が注意した際に、店員に激しく詰め寄ったり、トイレを長時間占拠して他の人が使えない状況を意図的に作ったりすれば、店舗運営を妨げたとして問われるリスクが生じます。
基本的には、掲示されたルールを尊重し、店側の善意を損なわない利用が求められます。
ーではトイレ利用ルールが「買い物客専用」となっている場合はどうでしょうか？
形式的には建造物侵入罪に該当する可能性はありますが、いわゆる緊急避難（刑法37条）と判断されることで罪に問われる可能性は低いと考えられます。ただし、たとえば緊急性も無いのに常習的に無断で使用したり、性別が指定されているトイレに、管理者の意思に反して立ち入ったりした場合（女性用トイレに男性が正当な理由なく入るなど）には、建造物侵入罪（刑法130条前段）に問われ、3年以下の懲役または10万円以下の罰金が科される可能性があります。
店側が『買い物客専用』と明示している以上、購入の意思なく立ち入る行為は管理権者の意思に反する『侵入』とみなされる余地があるからです。
◆齊田 貴士（さいだ・たかし） 弁護士
神戸大学法科大学院卒業。 弁護士登録後、ベリーベスト法律事務所に入所。 離婚事件や労働事件等の一般民事から刑事事件、M＆Aを含めた企業法務（中小企業法務含む。）、 税務事件など幅広い分野を扱う。その分かりやすく丁寧な解説からメディア出演多数。
