コロナ禍により変化している働き方に関して、実際働き方はどのように変化したのでしょうか。全国の25～69歳男女会社員（一般社員、管理職、経営者・役員）1000人を対象に「働き方全般に関する実態」についての調査を実施したところ、会社で副業・兼業施策を導入している人のうち、「新型コロナウイルス感染拡大以前から行っている」人は13.2%でしたが、「感染拡大以降から行っている」人が14.0%という結果になりました。また、新型コロナウイルスの感染拡大以降、働き方に「変化あり」と答えた人は約6割で、そのうち、約半数の人が「これからもいまの働き方を継続したい」と回答したそうです。
総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社が、2021年11月に実施した調査です。
会社で副業・兼業施策を導入している人のうち、「コロナウイルス感染拡大以前から行っている」人は13.2%でしたが、「コロナウイルス感染拡大以降から行っている」人が14.0%、「行っていないが検討している」人が31.0%で、少しずつ拡大傾向にあることがうかがわれたそうです。
新型コロナウイルスの感染拡大以降、働き方に「変化あり」と答えた人は63.1%で、そのうち、「これからもいまの働き方を継続したい」と述べる人は48.9％を占めました。また、「変化なし」と答えた場合も、13.3％が今後新しい働き方を取り入れたいと回答したそうです。
「今後、新たに取り入れてほしい働き方」について聞いたところ、「週休３～４日」（23.5％）、「副業・兼業」（16.8％）、「フレックスタイム制」（10.1％）が上位の結果に。一方、テレワーク非導入企業の場合では「週休3~4日」（12.0％）に続いて、「休暇取得ルールの改善」（11.0％）、「テレワーク（在宅勤務）」（10.7％）などが上位に挙がったといいます。
