一方、２０１４年時点で、歯科衛生士の半数以上が歯科衛生士の仕事に就いていませんでした。労働時間や待遇など労働条件が合わない、知識や技術の不足、人間関係などがその主な理由ですが、もったいない、というより、労働力不足が叫ばれる中、国家にとっても大きな損失をもたらすのではないかと考えてしまいます。
数年前から全国各地で歯科衛生士を対象にした復職支援事業が実施されるようになり、厚生労働省受託事業として、現在、本学および東京医科歯科大学で研修が行われています。「復職支援研修をきっかけに歯科衛生士免許を取った日のことを思い出し、人のために役立ちたい」という受講生の言葉に、この事業の意味の大きさを強く感じています。
