元教員の4人に3人が「退職時期に戻ってもう一度選べるとしても、また辞める」と回答――そんな調査結果が、教員のキャリア支援を行うRe-Career株式会社（東京都千代田区）による「元教員キャリア実態調査 2026（速報版）」でわかりました。
調査は、教員（公立・私立、常勤・非常勤を問わず）を退職した経験を持つ20〜50代以上の107人を対象として、2026年3月〜5月の期間にインターネットで実施されました。
教員を退職した経験を持つ人に対して、「退職時期に戻ってもう一度選べるとしたらどうしますか」と尋ねたところ、75.7％が「退職する」と回答。「教員を続ける」を選んだ人はわずか4.7％にとどまり、多くの退職者が、自身の判断を肯定的に振り返っており、教員職への復帰意向は限定的であることが示されました。
また、80.4％が「退職を後悔していない」と回答。年収については77.6％が「減った」と回答した一方で、働き方の満足度（10点満点）は教員時代の平均4.5から7.2へと約1.6倍に上昇しており、経済的な減収を上回る価値として「働き方の自由度」が受け止められていることが示唆されました。
「退職を検討してから実際に退職するまでの期間」については、「1年以上」（55.1％）が過半数となり、そのうち「3年以上」が21.5％にのぼることから、退職は突発的な行動ではなく、長期にわたる葛藤の末に下された判断であることがわかりました。
「退職を決めた理由」としては、「仕事量」（57％）、「長時間労働」（54％）、「家庭との両立」（45％）が上位に挙がった一方、「給与待遇」（14％）は下位に位置し、退職判断の中心は「働き方」と「ライフイベントとの両立」にあることが鮮明になりました。
