株式会社Deep Growth Partners（東京都渋谷区）が2026年3月、2028年卒業予定の大学生（28卒、旧帝大・早慶・GMARCH・関関同立を中心とした上位校学生520人）を対象に、インターネットを通じて「初任給に関する意識調査」を実施。前年に行われた27年卒業予定の大学生（27卒、同566人）との比較、および学群別の分析を通じ、初任給に対する期待値が大幅に上昇していることが明らかになりました。
新卒採用市場では、大手企業を中心に初任給の引き上げや大幅なベースアップが相次いでおり、優秀な人材を確保するための条件改善が加速しています。この調査では、こうした市場環境の変化が学生の「企業選びの基準（報酬面）」にどのような影響を与えているのか、学群別の視点と、27卒との比較を通じて分析しました。
【学群別比較】旧帝大・早慶上智クラスの約3割が「30万円」をエントリーの最低条件に
学群別で見ると、旧帝大・早慶上智クラスの31.6%が「30万円以上」でなければエントリーの選択肢に入らないと回答。MARCHクラス（17.1%）と比較すると約2倍近い開きがあり、上位校生をターゲットにする企業にとって、「30万円」という数字が大きな分岐点となっていることが分かります。
【経年比較】「30万円台」を求める層が急増、足切りラインが上昇
エントリーの選択肢に入る最低限の初任給を調査したところ、30万円台を選択した層が29.2%となり、昨年度（27卒）の17.0%から12.2ポイント増加しました。 学生が最低限必要だと考える給与のボトムラインが明確に一段階引き上がっています。
「魅力的な初任給」という設問では、「33万円以上」「36万円以上」「40万円以上」の合計が35.8%に達し、昨年度（29.0%）から大きく増加しました。 特に早慶上智クラスでは、約半数（47.9%）が「33万円以上」でなければ魅力的だと感じないと回答しており、優秀層に「選ばれる」企業になるためのハードルは、年々高まっています。
