被災者による奥能登の珠洲「ガイドツアー」その意図は…現地で取材 参加者から「思ったより復興進んでいない」「行っていいのか悩んでた」の声

谷町 邦子 谷町 邦子

令和6年能登半島地震の被害が特に大きかったとされる能登半島の最北部、奥能登。筆者は同じ石川県内に住んでいますが、把握しきれないのが現状…。そんななか、能登半島先端の珠洲市で7月から始まった「復興支援ガイドツアー」に参加し、現地を取材しました。

同ツアーを提供するのは、珠洲市の復興を民間主体で進めるための珠洲市宝立町(ほうりゅうまち)の有志によるプロジェクト「リブート珠洲」。

「被災地の現状を多くの人々に知ってもらうこと」を最大の意義とし、外から人が来ることで地元の人が刺激を受けたり、宿泊施設や飲食店、土産物店などへの支援が広がったりすることが復興のきっかけになればという思いから企画されています。

今回は、約3時間をかけて、崩落で大きく形が変わってしまった見附島(みつけじま)、大きく家々が崩れたままの町、避難した人々が暮らす小中学校、お祭り用の灯ろうが収納されていたキリコ倉庫、津波で甚大な被害にあった「さいはてのキャバレー」、ボランティアが宿泊するキャンプ場などを案内してもらいました。

ツアーでは地震や津波の威力の凄まじさを目の当たりにし、避難所や仮設住宅の暮らしについて見聞きし、復旧・復興がどのように進んでいるかをうかがい知ることができました(ツアー内容については、記事後半にて紹介)。

きっかけは避難所で…

ツアーの案内を担当するのは、5年前に千葉県から移住したデザイナーで、「リブート珠洲」代表の篠原和彦さん、見附島観光協会に所属し、地震の前は道の駅の観光ツアーなどに携わっていた宮口智美さん。代表の篠原さんに立ち上げるまでの経緯や反応などについてたずねました。

2人が企画を思いついたのは、宝立小中学校に互いに避難していた頃。「話しているうちに、珠洲市の復興の話題になりました。行政を待っての復興だと時間がかかってしまう。最初は何か物品の販売をしようと言ってたのですが、店舗でも通販でも在庫を置く場所が必要になる。そこからツアーと言うアイデアが出てきました」。

とはいえ、「道路やライフラインの復旧さえ充分でない中でツアーをやっても地元からの反発があるのではないか」「建物の解体や撤去が進んでからの方がいいのでは」などの不安も。そこで、震災から半年後の6月に、地元の人を対象にモニターツアーを実施し、好感触を得たことが後押しに。地元の人でさえも、「津波から避難してきた人は被害が大きかった地域には行けていないとか震災後に見ていない場所もあったんです」。

参加者からの声は?

モニターツアー後、本格的に準備を開始。宮口さんが働いていた観光業界で得たノウハウや人脈を生かしツアーを企画、篠原さんはデザイナーとしてのスキルでホームページやチラシを作成。ツアーは7月14日から開始し、7月27日時点で20件以上の参加がありました。スタートから約1カ月後の8月12日時点では23組、32人が参加し、予約済みを含めると43組、360人以上。来年の予約もあり、秋以降は団体での参加も増えるそうで、多くの人が復興支援ガイドツアーに強い関心を寄せていることがわかります。

全国、特に関西からが多く、大人から子どもまで幅広い年代の人が参加。なかには自由研究として訪れた小学生や、阪神大震災の復興を目の当たりにした男性も。

人々が目にしておきたいと言うのは、キリコ倉庫のある鵜飼川の河口や飯田港の「さいはてのキャバレー」など、津波の被害の大きさがわかる場所。参加者からは「行っていいのかなと思っていたが、地元の人から『来てください』と言われるのはありがたい」との声が寄せられているそう。珠洲のことも地震での苦労も知っている人から、自分の関心を受けとめた上で、案内してもらえることが安心感につながるのかもしれません。

被災地の報道はあるものの、「日本家屋が崩れて屋根が膝くらいの高さにあるなど、現地を歩くことでよりリアルに受けとめてもらえている」と手ごたえを感じている篠原さん。一方で、「思ったより復興が進んでいない」と言われることもあるそうです。

「こちらに来ていただけるとうれしい。何もないけれど愛着のあるところだから。『こうしたらいよ、ああしたらいいよ』など、いろんな意見を言ってほしい」と話してくれました。

篠原さんは移住前に住んでいた千葉県で、総務省が推進する自主防災組織(自治会や町内会などで設立された組織)で防災会長を務め、自身のホームページ「南洋幻想」にて知識と経験を踏まえて防災や災害への備えについてもつづっています。

また宮口さんは篠原さんとともに「リブート珠洲」の「被災地復興支援ガイドツアー」に携わると同時に、今年1月から市内に住む同じ30代の知人女性とコミュニティセンター「本町ステーション」を立ち上げ(オープンは4月)、地域住民や他の地域から来た人々との交流の場としています。

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