もし宗教団体や政治結社が目的を持って移住したら…? 集団的「Iターン」のはらむ危険性

中将 タカノリ 中将 タカノリ

集団的Iターンのはらむ危険性がSNS上で大きな注目を集めている。

きっかけになったのは作家・マンガ原作者のRootportさん(@rootport)による

「『田舎にIターンで移住したら、地元住民との摩擦に耐えきれず、結局数年間で都会に戻った……って話、よく聞くじゃん、』
『YouTuberにもいたよね、そういうご一家』
『少人数で移住するから村八分にされるわけで、数十人で組織的に移住すれば──』
『個人の問題じゃなくて社会問題が起きそうやね』」

という投稿。

Iターンとは都市部から地方への移住を指す用語。一般的にイメージされるのは1世帯での移住だが、宗教団体や政治結社などが目的を持って実行した場合、それは移住先の自治体にとって地域社会の成り立ちを揺るがす大問題になりかねないのだ。

Rootportさんの投稿に対し、SNSユーザー達からは

「それを某宗教団体がやってなかったっけ?
人数によっては議会から長まで乗っ取れる
そういや沖縄の選挙もそんな噂ありましたねー」
「それをやって実効支配をしたところがあるんですよ。
クリミア半島って言うんですけど」
「Netflixのドキュメンタリーで、『wild wild country』が、インドのカルト宗教が200人ほどでアメリカの村に引っ越してきて社会問題になるっていう、まさに、な状況に、なっていました。」
「会社ごと村に引っ越して、住居手当を行うことで新しい社会形態ができるという発想はなかった…」

などさまざまな意見、感想が寄せられている。

Rootportさんに聞いたところ、この投稿は16世紀のロアノーク植民地(現在のアメリカ・ロアノーク島にあったイングランド植民地)や17世紀末のダリエン植民地(現在のパナマにあったスコットランド植民地)について調べていた際に思いついたネタツイだったそうだ。「軽いジョークのつもりで投稿したので、こんなにバズって驚いています」とのことだが、近年の社会情勢を見ていると集団的Iターンはいつ起こってもおかしくない。いや、捉え方によっては既に起こっているかもしれない事例もある。

とはいえ、居住移転の自由は憲法で認められた権利であるため制限が難しいのが実情だが…。

なお今回の話題を提供してくれたRootportさんは現在、講談社のモーニング・ツーで『ぜんぶシンカちゃんのせい』(原作担当)を連載中。「性に詳しい清楚系美少女ラブコメ」という斬新かつ深淵なテーマの意欲作なので、ご興味ある方はぜひチェックしていただきたい。

Rootportさん関連情報

Twitterアカウント:https://twitter.com/rootport

『ぜんぶシンカちゃんのせい』(講談社):https://comic-days.com/episode/4856001361394840257

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