物価上昇が続き、家計への負担はさらに増えると見込まれるなか、働く人たちのランチ事情にも変化が出ているようです。そこで、全国の20～50代のビジネスパーソンの男女600人に調査をしたところ、3人に1人が「ランチ代が減った」と回答し、ランチ代の平均は「439円」であることがわかりました。また、部長クラスでもランチ代の平均は500円台であることもわかったそうです。
食事補助サービス『Ticket Restaurant（チケットレストラン）』を提供する株式会社エデンレッドジャパンが「ビジネスパーソンのランチ実態調査2022 」と題して2022年9月に実施した調査です。
同調査によると、84.2％の人が「物価上昇により、家計が苦しくなっていると感じる」と回答。また、「物価上昇は家計に悪影響を及ぼしているもの」については、「食費」（91.4％）、「光熱費」（88.8％）、「ガソリン代」（66.8％）などがあげられました。
そして、「物価上昇や値上げの影響で、現在節約をしている」と回答した人は、79.5％にのぼりました。また、「節約している」と回答した人に「節約項目」を聞いたところ、「食費（79.2％）がダントツで最多に。次いで、「光熱費」（53.5％）、「交際費」（44.0％）、「レジャー費」（42.8％）と続いたそうです。
次に、「勤務日に使えるランチ代の変化」について聞いたところ、「減った」（13.7％）と「やや減った」（20.0％）を合わせて33.7％の人が「ランチ代が減った」と回答しており、食費節約の影響が、ランチ代にも及んでいることがうかがえました。
また、「ランチ代の平均」は「439円」となり、これを役職別でみると、一般社員では「419円」、部長クラスでもランチ代の平均は「564円」と500円台になっており、厳しいランチ事情が浮き彫りとなりました。
さらに、「勤務日のランチで食べたいメニューを我慢したことがある」と回答した人は、67.3％にのぼり、2021年12月に実施した前回調査時の56.3％よりも11％増加。食費を節約するビジネスパーソンはますます増える傾向がうかがえたといいます。
続いて、「勤務日にランチ食べないことがありますか」と聞いたところ、23.7％の人が「ある」と回答。この「ランチを食べないことがある」と回答した23.7％の人に「ランチを食べない頻度」を聞いたところ、48.5％の人が「週に2回以上」ランチを食べない日があることが判明。これを性・年代別でみると、「20代男性」が36.0％と最も多いことがわかったそうです。
また、「勤務日にランチを食べないことがある」と回答した人に、その理由を聞いたところ、「食費節約のため」（63.4％）、「食べる時間がない」（51.4％）という結果に。これを前回調査と比べると、「食べる時間がない」は前回の67.2％から減っている一方で、「食費節約のため」は33.9％から約2倍に増加しており、物価上昇による食費の節約が、ランチ欠食の大きな要因となっていることがうかがえたといいます。
最後に、会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度の導入」について聞いたところ、「導入されている」と回答した人は23.2％にとどまりました。
また、「最も必要だと感じる福利厚生」については、全体では「住宅手当・家賃補助（27.5％）、「通勤手当」（24.5％）、「食事補助制度」（22.5％）と日常生活に直結する制度が上位を占める結果になった一方で、「食事補助制度が導入されている人」では、「食事補助制度」（38.1％）が最多となっており、利用者の満足度が非常に高いことがうかがえたといいます。
◇ ◇
調査を実施した同社は「企業は従業員の置かれている厳しい状況を汲み取り、日々の生活を維持していくために必要なサポートを提供していくことが重要です」と説明。さらに、「今の市況においては、食事に関する補助は『あって嬉しい福利厚生』ではなく、『必要な福利厚生』だと考えます」とも述べています。
◇ ◇
【出典】
▽エデンレッドジャパン調べ
