じゅけラボ予備校（大阪市北区）は、このほど「教育サービスを利用しなかった学生の大学入試に向けた学習方法」に関する調査を実施しました。それによると、塾・予備校を利用しない家庭の約9割が、「学校教育」と「自学自習」を軸に大学受験を乗り越えている実態が明らかとなった一方で、より高いレベルの大学を目指す場合には、塾や予備校が持つ専門的な情報やノウハウが依然として有効であることが示唆されました。
調査は、2025年現在、大学生の子どもが大学入試に向けて塾や予備校などの教育サービスを利用しなかった全国の保護者574人を対象として、2025年8月～9月の期間にインターネットで実施されました。
大学入試に向けて塾や予備校などの教育サービスを利用しなかった全国の保護者に対して、「教育サービスを利用しない代わりに、どのように学習を進めていましたか」と尋ねたところ、「学校で配布された教材や課題を中心に学習した」（55.4％）と「主に市販の問題集や参考書を使って独学した」（34.0％）を合わせて約9割が、学校教育と自学自習を軸に大学受験を乗り越えている実態が明らかになりました。
そのほか、「通信教育を利用した」（9.9%）や「無料のオンライン動画や講座を使って独学した」（8.5%）といったオンライン上のリソースを駆使して学習を進めている家庭も一定数見られ、塾や予備校が提供してきた価値の一部が、テクノロジーによって代替され始めていることがうかがえました。
一方で、「第一志望大学の合格内訳」を教育サービス利用の有無別に見ると、「その他私大（医・獣医以外）」（教育サービス未利用者44.8％、教育サービス利用者32.1％）は、教育サービス未利用者のほうが多くなったのに対して、「国公立大学（医・獣医以外）」（同19.2％、同29.0％）、「難関私大（早慶上理・GMARCHなど）」（同10.4％、同12.7％）、「医学部または獣医学部」（同1.9％、同6.8％）では、教育サービス利用者のほうが多くなっており、より高いレベルの大学を目指す場合には、塾や予備校が持つ専門的な情報やノウハウが依然として有効である可能性を示唆する結果となりました。
調査を実施した同校は、「子供の自主性を育むという教育の本質的な価値観と、志望校合格という目標達成の両方を見据え、各家庭で最適な学習方法を組み合わせる戦略的な視点が、これまで以上に求められている」と述べています。
