株式会社和上ホールディングス（大阪市北区）は、このほど「節電対策」に関する調査結果を発表しました。同調査によると、4人に3人が「昨年に比べて毎月の電気代が上がった」と回答したことがわかりました。では、電気料金の値上がりに対して、どのような対策を行った人が多いのでしょうか。
調査は、持ち家戸建てに住む1000人を対象として、2024年10月にインターネットで実施されました。
はじめに、「昨年に比べて毎月の電気代は上がりましたか」と尋ねたところ、全体の7割強が「上がった」（かなり上がった23.9%、上がった50.5%）と回答しました。
さらに、「昨年に比べて毎月の電気料金が上がった」と回答した744人に、「具体的にどのくらい上がりましたか」と聞いたところ、「月2000円程度」（35.4%）や「月3000円程度」（25.5%）、「月1000円程度」（19.0%）などに回答が集まったほか、「月5000円程度」（4.3%）、「月5000円以上」（8.6%）など、年間に換算すると5万円以上という人も一定数みられました。
そこで、「電気料金の値上がりに対して行った対策」を教えてもらったところ、「こまめな消灯」（41.0%）が最も多く、次いで「冷暖房の効率化（扇風機やサーキュレーターの併用など）」（25.2%）、「照明の見直し」（15.4%）、「家電製品の見直し」（11.0%）といったさまざまな意見が挙げられました。
