小学生の3人に1人以上が「裸眼視力1.0未満」――そんな調査結果がロート製薬株式会社（大阪市生野区）による「子どもの目の白書2024」で分かりました。小学生の裸眼視力低下について、保護者が考える原因にはどのようなものがあるのでしょうか。
調査は、小学生の子どもを持つ全国の親1000人を対象として、2024年5月にインターネットで実施されました。
小学生の子どもを持つ親に調査したところ、裸眼視力が「1.0未満」の小学生は36.7%でした。なお、文部科学省の学校保健統計調査によると、裸眼視力が1.0未満の子どもは、1979年度の17.91%から2022年度には37.88%と、2倍以上に増えているといいます。
また、「メガネやコンタクトレンズ」を装用している割合は21.8%で、およそ5人に1人がメガネやコンタクトレンズを使いながら生活していることがわかりました。メガネやコンタクトレンズ装用の理由については、「近視」（70.2％）が圧倒的に多く、7割超という結果になりました。
裸眼視力が1.0未満の小学生の親294人に対して「生活への影響」を聞いたところ、「授業中に黒板が見えにくい」（47.6％）、「目が疲れる」（16.3％）、「姿勢が悪くなる」（11.9％）などの理由で、学校生活を中心に「何かしらの生活への影響がある」と答えた人は61.6％となりました。
一方で、子どもが感じている生活への影響のうち、「把握していないものがある」と答えた親は55.2%と半数以上にのぼり、特に「授業中に黒板が見えにくい」（37.0％）では3人に1人以上の親が気づいていないことが明らかとなりました。
また、裸眼視力1.0未満の小学生の親に対して「裸眼視力が低下した理由」として考えられるもの複数回答で答えてもらったところ、「デジタルデバイス（スマホやPC、タブレットなど）への接触時間の長さ」（52.7%）が半数以上を占めました。
そこで、子どもの「デジタルデバイスへの接触時間」と「屋外活動（外遊びやスポーツなど）の時間」の相関を調べたところ、裸眼視力が0.2以下の子どもは、デジタルデバイスの一日の接触時間が平均「95.6分」、一方、裸眼視力が1.0以上の子どもでは平均「73.7分」となり、20分以上の差がみられました
他方、裸眼視力が1.0以上の子どもの一日の屋外活動の時間は平均「72.3分」だったのに対して、裸眼視力が0.2未満の子どもでは平均「49.2分」となり、こちらも20分以上の差が出ていることから、裸眼視力が低い子どもは、デジタルデバイスへの接触時間が長く、屋外活動時間は短いことがうかがえる結果となりました。
しかしながら、子どもの目の健康のために「対策をしている」と答えた親は、全体の21.2%にとどまり、78.8%は「対策をしていない」ことがわかりました。
「対策をしている」と答えた親212人に具体的な対策の内容を尋ねたところ、「十分な睡眠を促す」（42.9%）、「適切な明るさの照明」（39.6%）「デジタルデバイスへの接触時間の管理」（38.2%）といった回答が上位に挙がりました。
このような調査結果を踏まえて眼科医の松村沙衣子先生は、「近くを見る時間が多いことや、外遊び時間が少ないことは近視のリスクになります。そのため、コロナ禍で外遊び時間が減り、デジタルデバイス時間が増えたことが、近視になる年齢を早めたり、近視の進行が早くなった原因と考えられています」と説明。
また、家庭でもできる目のケアとしては、「読書や勉強など近くを見る時間の30分毎に休憩をいれること、500ルクス以上の十分な室内照明を保つこと、30cm以上の視距離を保てるように机や椅子の高さを調整すること、外遊び時間を増やすことが挙げられます。デジタルデバイス使用時間は小学校低学年では1日1.5時間以下、高学年では1日2時間以下が推奨されます。特に画面の小さいスマートフォンは、視距離が20㎝以下と近くなりやすく、リスクが高いので気をつけましょう」と述べています。
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【出典】
▽ロート製薬調べ
