【株価予想】2024年の日経平均、どこまで上昇 個人投資家800人の7割が強気 「4万円超」は13%

まいどなニュース情報部 まいどなニュース情報部

2024年の日経平均株価は連日の大幅高で、33年ぶりの高値水準となっていますが、今後の株価についてみなさんはどのようになると考えているのでしょうか。株式投資に取り組む全国の20~79歳の男女800人に聞いたところ、2024年の日本株について、「上昇する」と考える人が、「下落する」と考える人の2倍近くになったことが分かりました。

株式会社トレジャープロモート(東京都千代田区)が運営するオンライン株式スクール『株の学校ドットコム』が、「株式投資2023年の振り返りと2024年の展望」と題して、2023年12月にインターネットで実施した調査です。

まず、「2023年末時点の株式投資の成果」について、「含み益・含み損(※)を含む損益状況」を教えてもらったところ、81.8%の人が「プラス」と回答。これを2022年調査と比較すると、6.7ポイントの増加となりました。
(※)保有している株式等の評価額が購入額よりも上回っていれば「含み益」、下回っていれば「含み損」といいます。

さらに、「2023年の株式投資の損益額」を教えてもらったところ、「+0円以上〜50万円未満」(41.6%)が最多となり、次いで「+50万円以上〜100万円未満」(15.5%)、「+100万円以上〜300万円未満」(14.5%)が続いています。

また、2022年調査と比較して特に変化が大きかったのは「+100万円以上~300万円未満」(14.5%)で、2022年調査時の7.5%から7ポイントの増加となったほか、「+50万円以上~100万円未満」(15.5%)も11.6%から3.9ポイントの増加となりました。その一方で、回答率が最も高かった「+0円以上〜50万円未満」は45.6%から4ポイントの減少となりました。

続いて、「2023年の株式投資に対するストレス」について「0(ストレスは全くない)~10(ストレスが極めて大きい)」までの10段階で答えてもらったところ、「5」(22.1%)、「3」(11.9%)、「7」(10.8%)などが上位となり、「7」以上は20.5%で、全体の5人に1人が比較的大きなストレスを感じていたことが分かりました。なお、「0」と回答した人は13.3%でした。

これを2022年調査と比較すると、「10」(7.5%→3.6%)が3.8ポイント減少したほか、「6」以上はいずれも回答率が減少していました。なお、「ストレスを大きく感じることになった出来事や売買」については以下のようなコメントが寄せられています。

▽株価が乱高下する展開の日が多かった(47歳男性)
▽中国不動産株の暴落でやむなく売却したため(56歳女性)
▽買ったら下がる、売ったら上がるがストレスだった(67歳女性)
▽円高で株価が大幅下落していて非常につらい毎日を過ごしている(40歳男性)

次に、「2024年の日本株に対する展望」について聞いたところ、全体のが「上昇する」(上昇する30.4%・大きく上昇する2.4%)と回答した人は32.8%、「下落する」(下落する14.3%・大きく下落する2.3%)と回答した人は16.5%となり、「下落する」と考える人よりも「上昇する」と考えている人が2倍近くになりました。

これを2022年調査と比較すると、「上昇する」(17.1%→30.4%)と回答した人の割合は、13.3ポイントの大幅増加となった一方で、そのほかの回答では、いずれも減少しました。なお、「2024年の日本株」について回答者からは、以下のようなコメントが寄せられています。

▽アメリカ等の投資会社が注目しているので(54歳女性)
▽住宅の価格が上がってきているので 全体的に上昇気味だと思う(64歳女性)
▽賃上げの動きはまだ強くなる、企業業績もまだ回復が見込まれるから(50歳男性)
▽もう上がるしかない。下がる理由が見つからない(75歳男性)
▽新NISAが始まり、個人の金融資産のうち株式に向かう金額が増えると思う(75歳男性)

最後に、「日経平均株価は2024年に一体いくらまで上がると考えますか(※調査実施日の終値は3万2970円)」と聞いたところ、「もう上がらない」(29.6%)が最も多くなったものの、「3万5000円」(16.9%)や「3万4000円」(15.5%)、「3万6000円」(8.1%)など、「3万5000円以上」と回答した人が合わせて54.9%と過半数を超えており、そのうち「4万円以上」と答えた人が13.0%いることが分かりました。

   ◇  ◇

調査を実施した同スクールは、「自分が許容できるリスクの範囲を超えて投資することは、決しておすすめできません。まずは、自身のリスク許容度を理解することが大切です」と述べています。

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