「何歳まで妊娠できると思いますか?」…女性1500人に聞いた平均年齢は「37.3歳」

まいどなニュース まいどなニュース

女性のみなさんは、妊娠についてどのような意識を持っているのでしょうか。全国の18~44歳の女性1500人に調査をしたところ、自身が妊娠できると思う年齢の平均値は「37.3歳」であることが分かりました。また、有職で妊娠をのぞむ女性のうち、約9割の女性が「産後も仕事に復帰したい」と回答したそうです。

W society実行委員会が「女性を取り巻く心身及び社会課題に関する実態調査2022」と題して2022年9月に実施した調査です。

まず、「将来的に妊娠をしたいと思いますか」と聞いたところ、「機会があれば妊娠したい」(27.1%)と「絶対に妊娠したい」(13.8%)を合わせて40.9%の人が「妊娠したい」と回答。また、「自身が妊娠できると思う年齢」の平均値は「37.3歳」となり、高齢出産(※「日本産科婦人科学会」では、35歳以上の初産を高齢出産と定義)と言われる35歳を上回る結果になりました。

「絶対に妊娠したい」と答えなかった1294人に「絶対に妊娠したいと思わない理由」聞いたところ、「子育ての金銭面が不安」(43.5%)、「(これ以上)子供が欲しくない」(33.3%)といった回答が上位を占め、約8割の女性が妊娠に対して何らかの不安があることが分かりました。

一方、「機会があれば妊娠したい」「絶対に妊娠したい」と回答した613人に「妊娠に不安はありますか」と聞いたところ、「漠然とした不安がある」(62.1%)と「具体的な不安がある」(16.9%)を合わせて79.0%の女性が妊娠に対して何らかの不安があることも分かったそうです。

次に、有職で妊娠をのぞむ400人のうち、仮に妊娠したとして、「仕事に復帰したい」と回答した女性は88.7%という結果に。

また、「勤務先にある福利厚生制度」については、「産前産後休暇・育児休暇」(46.4%)、「健康診断・人間ドック補助」(45.0%)、「家族の看護・介護休暇」(31.7%)が充実している勤務先は多いものの、「不妊治療費用補助」(3.2%)などウィメンズヘルスケアに関する制度はまだまだ導入の余地があることがうかがえたといいます。

さらに、「これまでにプライベートと仕事の両立に悩んだ経験」については、59.2%の女性が「悩んだことがある」と回答。具体的には、「健康的な生活と仕事の両立(食生活・睡眠時間の確保など)」(60.0%)、「結婚・出産と仕事の両立(ライフステージの変化)」(49.9%)などが挙げられたそうです。

「普段の体調」について聞いたところ、85.8%の女性が「不調を感じている」と回答。具体的には、「精神的な不調」(34.1%)、「肌の不調」(31.6%)、「眠気・睡眠障害」(30.7%)が上位に。また、「生理痛」(30.6%)、「PMS(月経前症候群)」(25.6%)など婦人科系の不調を抱えている人は56.6%でした。

「婦人科系の不調を抱えている」と回答した729人に「対処法」について聞いたところ、「市販の薬・漢方・サプリメントを使う」(36.9%)、「生活習慣を工夫する」(33.1%)が上位に並んだ一方で、20.6%の人が「対処はしていない」と回答していたそうです。

続いて、「健康診断や検査を受けていますか」と聞いたところ、38.3%の人が「会社が行なっている健康診断・検査を受けている」と回答した一方で、38.7%の人が「受けていない」と回答。また、「産婦人科/婦人科の受診」については、「定期的に受診している」と回答した人が25.6%だったのに対して、「これまで受診したことがない」と回答した人は47.4%と、全体の半数近くにおよんだそうです。

産婦人科・婦人科を定期的に受診している383人に具体的な「受診内容」を聞いたところ、「定期的検診」(26.7%)、「ピル処方」(19.4%)、「月経不順・月経の異常」(15.9%)といった回答が上位に並びました。

また、産婦人科・婦人科を受診したことがある998人に「健康診断以外で受けたことがあるもの」を聞いたところ、「子宮頚がん検査(細胞診)」(35.5%)「子宮頚がん検査(HPV DNA 検査)」(16.9%)が上位を占め、子宮頚がんへの関心が高い傾向がうかがえたといいます。

最後に、産婦人科/婦人科を定期的に受診していない1117人に、その理由を聞いたところ、「お金がかかる」(31.9%)、「それほど体調の不具合/問題とは思っていない(29.9%)、「面倒(20.2%)、「内診が嫌」(18.7%)といった回答が上位に挙げられた一方で、「産婦人科/婦人科を受診したい(してみたい)」と回答した女性は77.4%に上ったそうです。

   ◇  ◇

【出典】
▽「女性を取り巻く心身及び社会課題に関する実態調査2022」(W society実行委員会 調べ)

おすすめニュース

気になるキーワード

新着ニュース