既婚者向けコミュニティ『ヒールメイト（Healmate）』を運営するレゾンデートル株式会社（東京都新宿区）は、このほど「熟年離婚」に関する調査結果を発表しました。それによると、約5人に1人が「熟年離婚したいと思う」と回答したことがわかりました。熟年離婚が現実的な選択肢として意識されやすい夫婦にはどのような特徴が見られたのでしょうか。
調査は、結婚して10年以上経つ全国の40～59歳の既婚男女720人（男性360人、女性360人）を対象として、2026年3月にインターネットで実施されました。
調査によると、「熟年離婚したい」と回答した人は全体の18.5％となり、男性（14.4％）よりも女性（22.5％）のほうが熟年離婚を望む人が多いことがわかりました。
同様に「熟年離婚したい」と回答した割合を世代別に見ると、50代（16.1％）よりも40代（20.8％）のほうが熟年離婚を望む人が多く、その差は約1.3倍に。
また、子どもの有無別では、子どもがいる人の22.5％に対して、子どもがいない人は8.0％と、大きな差が見られました。
さらに、世帯年収別で見ると、「100万円未満」（30.8％）が最も高く、次いで「200〜300万円未満」（26.1％）と低年収層で多くなった一方、高年収層の「1000万円～1200万円未満」（25.3％）も3番目に多く、世帯年収が高いからといって「熟年離婚を望まない」とは限らないことがうかがえます。
世帯年収と男女を掛け合わせて分析すると、低年収層（300万円未満）の女性は33.3％〜40.0％が熟年離婚を望んでいる一方、高年収層（1000万円以上）では傾向が逆転し、1000〜1200万円未満で男性の27.5％が熟年離婚を望んでおり、女性（22.9％）よりも高い割合を示しています。
なお、「共働き」である夫婦は全体の59.2％で、「熟年離婚を望む」とした割合を共働きかどうかによる男女別に分析すると、共働き世帯の男性は15.1％となり、共働きではない男性の12.7％より約1.2倍高い傾向が見られ、男性側の家事分担への不満や、財産分与への懸念の小ささが影響している可能性がうかがえました。
