「もし大きな地震が起きたとき、我が家は大丈夫だろうか」と不安を感じたことはありませんか。持ち家の一戸建てに住む人を対象に行ったアンケート調査では、約3人に1人が大地震後に「大規模修理が必要」または「住めなくなる可能性が高い」と感じていることが明らかになりました。また、地震後の生活再建において最も不安なこととして「修理費用」を挙げた人は54.4%にのぼっています。
この調査は、インターネットリサーチ事業などを手がける株式会社NEXERが、木造住宅工法「テクノストラクチャー」の設計・販売を行うパナソニックアーキスケルトンデザイン株式会社と共同で、事前調査で「持ち家の一戸建てに住んでいる」と回答した全国の男女467人を対象として、2026年1月にインターネット上で実施されました。
66.2%が「住み続けられる」と回答、一方で3人に1人は不安
まずは、大地震が発生した場合、自宅にどの程度住み続けられるかを聞いたところ、「軽微な修理で住める」が38.8%、「そのまま住める」が27.4%で、合わせて66.2%の人が比較的安心できる見通しを持っていることがわかりました。その一方で、「大規模修理が必要」が17.1%、「住めなくなる可能性が高い」が16.7%となり、約3人に1人が自宅の耐震性や築年数に不安を抱えている実態が浮かび上がりました。
各回答の理由として、以下のようなコメントが寄せられました。
【そのまま住める】
・耐震性がある。（30代・女性）
・耐震構造で。（60代・男性）
【軽微な修理で住める】
・地盤も強く、鉄筋コンクリート造3階建てで、地震には強い構造だと思うから。（60代・男性）
・耐震性が有り、東日本大震災で問題無かった。（60代・男性）
【大規模修理が必要】
・木造建てだから。（70代・女性）
・耐震性能がやや低いから。（60代・男性）
【住めなくなる可能性が高い】
・古い木造で耐震化していない。（50代・男性）
・東日本大震災後に家屋の不同沈下が始まり耐震性に大きな不安があるから。また、築30年を超えた中古住宅だから。（60代・男性）
住み続けられると考える理由には耐震構造や新築であることが挙げられた一方、不安の理由として築年数の古さや耐震基準の低さを挙げる声が目立ちました。この結果から、住宅の建築時期や構造が、居住継続への自信に大きく影響していることがよくわかります。
約85%が「地震後も自宅に住み続けたい」
地震後もできるだけ自宅に住み続けたいかどうかを尋ねたところ、「強くそう思う」が51.0%、「ややそう思う」が34.0%で、合わせて約85%の人が自宅への居住継続を希望していることがわかりました。「あまりそう思わない」「全くそう思わない」はわずか2.6%にとどまっています。
その理由については、以下のようなコメントが寄せられました。
【思う】
・住み慣れている場所が一番いい。（50代・女性）
・経済的な理由による。（40代・女性）
・住み替えるのは手間がかかる。（50代・男性）
【どちらともいえない】
・再建できるかわからないから。（60代・女性）
・そのときの状況による。（50代・男性）
【思わない】
・安全性に不安があるから。（70代・女性）
・同じ規模の地震が来たら倒壊するから。中途半端に修理するより全壊扱いにした方が保険金も多くなります。（60代・男性）
住み慣れた環境への愛着が最も多く挙げられた理由でした。また、経済的な事情や移転の手間といった現実的な声も多く、自宅への強い思い入れと生活上の制約が複合的に絡み合っていることがうかがえます。
生活再建で最大の不安は「修理費用」、約73%が懸念
地震後の生活再建についての不安（複数回答）では、「修理費用」が73.0%で最多、次いで「生活費や仕事への影響」が43.3%、「仮住まいの確保」が37.5%と続いています。「特に不安なこと」では、「修理費用」が54.4%でトップでした。
その理由として、以下のようなコメントが寄せられています。
【修理費用】
・いくらになるのかわからない。（30代・女性）
・見た目は軽微でも実際には高額な修理が必要になることがあるため。（30代・男性）
・住宅ローンがあるうえに修理費がたくさんかかると苦しくなるから。（70代・女性）
【生活費・仕事への影響】
・生活が出来ないなら仕事も出来ない。（40代・女性）
・物価が上がりそうなので。（60代・男性）
・お金の面がこれから大切なことになるから。（40代・男性）
【仮住まいの確保】
・どこに住めばいいかわからない。（50代・女性）
・仮住まいを求める人が多くなると思うから。（80代・男性）
・避難生活がいつまで続くかわからないので。（60代・男性）
このように修理費用への不安が高い背景には、被害の程度によって費用が大きく変動する不透明さがあります。費用の見通しが立てにくいことが、多くの人にとって精神的な重荷になっていると言えるでしょう。
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今回の調査から、持ち家の一戸建てに住む人の多くが地震後も自宅での生活継続を望んでいる一方、約3人に1人は耐震性への不安を抱えており、生活再建における修理費用の問題が大きな課題となっていることが明らかになりました。いざというときに備えて、日頃から自宅の耐震性能を確認し、地震保険の加入状況を見直しておくことが、安心な暮らしへの第一歩となるのではないでしょうか。
【出典】
株式会社NEXERとパナソニック アーキスケルトンデザイン株式会社による調査
▽パナソニック アーキスケルトンデザイン株式会社
https://panasonic.co.jp/phs/pasd/
▽該当記事
https://panasonic.co.jp/phs/pasd/knowledge/archives/page-rp4.html
