助産師や保健師らが産後の母子の心身をサポートする「産後ケア」。3月5日は、日本記念日協会も認定している「産後ケアの日」です。専門のケアホテルを運営するマムズ（東京都）はこの日に合わせ、産後ケアの認知度や育児に関するアンケートの結果を公表しました。対象は20〜70代の男女2千人。
産後ケアについては、出産経験・予定がある20〜30代女性で「知っている」と答えた人が72％で、同世代の女性全体でも52％と半数を超えました。一方、同じ世代の男性の認知度は37％。出産についての関心のジェンダーギャップが現れた結果と言えるかもしれません。
また、この世代の女性の67％が「産後ケアを利用したい」と回答。理由としては、産後うつの経験があるから／上の子の産後が大変だった／心理的に親に頼りたくない／自分に持病があるためサポートがほしい、といったものがありました。
祖父母世代の4割が「孫が生まれてもサポートできる自信がない」
出産後のケアが大切だという認識は広まりつつあります。しかし子どもがいる40～70代の男女、つまり祖父母世代に「孫が生まれたらサポートできますか」と質問したところ、40％が「出来ない、自身がない」と回答しました（「自信がある」は29％）。
理由としては、年齢・体力的に／仕事をしているから／気を遣うので／自分の体調が好ましくない／介護中のため／昔と育児知識が変わっているから、など。老後も働き続ける人が増えたり、平均寿命が長くなって「老々介護」のケースが増えたりと、祖父母世代を取り巻く環境もひと昔前と比べて変わっている側面があります。今回の調査で、産後に親のサポートが受けられる環境が減少している傾向も見えてきました。
産後ケアの認知拡大を
女性の7割近くが産後ケアを利用したいと回答しています。産後ケアが浸透し、安心して出産ができる状況が整えば、出産を望む人も増えるかもしれません。ケアを利用することで、母親の体調や心理的なケアが受けられ、子育てに自信を持って取り組むことができるようになります。今後は、認知を祖父母世代も含めてさらに広めていき、育児支援の充実、出産を望む人々が安心して出産できる環境を整えていくことが重要になるのではないでしょうか。
