「街のゲーセン」に淘汰の波が押し寄せているといいます。株式会社帝国データバンク（東京都港区）が、このほど発表した「ゲームセンターの倒産・休廃業解散動向」によると、2023年度のゲームセンター倒産数は「18件」と22年度の15件に続いて2年連続で増加し、過去5年間で最多となりました。
調査は、負債1000万円以上の法的整理による倒産を対象として、2024年3月31日までの期間で集計したといいます。
集計の結果、2023年度の「ゲームセンターの倒産や休廃業」などは計18件発生。22年度の15件に続いて2年連続で増加したほか、過去5年間で最多を更新しました。また、ゲームセンターの店舗数はこの10年間で8000店近く減少しており、直近5年間では3割減という状況になっています。
その背景として、近年はクレーンゲームが主流となり、従来のアーケード機を主流とする店舗レイアウトでは集客力の維持が難しくなっていることに加え、増税や硬貨の両替手数料、電気料金の引き上げなど、運営コストの増加の影響がうかがえます。
同社がゲームセンター運営企業の収益力を分析したところ、本業の儲けを示す営業利益は、売上100円あたり平均で「6円」に留まっていることから、「ゲーム筐体の価格に加え、クレーンゲームでは景品価格も上昇するなど経営環境は厳しく、収益力に乏しい中小規模のゲームセンターで淘汰が進んだ」と分析。
さらに、「足元では、老舗ゲームセンターの廃業増と対照的に、ショッピングモール内などに展開する大型チェーン店がファミリー需要を獲得し、出店規模を拡大させている」という状況から、昭和・平成の若者文化を支えてきた、従来型の「街のゲーセン」運営に試練が訪れているといいます。
